月刊「MICEJAPAN」

2022年3月
JNTO統計を読み解く─国際会議の呼称とデータ分析

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世界における国際会議の呼称
国際会議データを見ていくと、シンポジウム、コンファレンス、ワークショップ、フォーラムなどさまざまな呼称に遭遇する。会議関連専門国際機関であるIAPCO(国際PCO協会)や米国のEvents Industry Council(米国イベント産業協議会)の用語集の解説を見ると、各種呼称の定義は曖昧で必ずしも明確に使い分けされていない。僅かに便宜的にコングレスは欧州で多く使われることやコンファレンスはコンベンションやコングレスより小規模なことが多いなどと記載されている程度である。会議呼称は主催者の意思決定に任され、業界における定義の明確化は難しいようだ。

なお、ICCAではMICEビジネスをMeetingビジネスと呼んでいる。"コンベンションビューロー"はアメリカから輸入された呼称そのままだが、実態はミーティングビューローというのが相応しいかも知れない。現在、我が国で急速に設立が進められているDMO(デスティネーション・マーケティング・オーガニゼーション)はコンベンションビューローから発展してきた組織形態と言われるが、欧米でも JNTOと同様にビューロー機能がDMOに取り込まれ、その一部としてmeetings and eventsを振興する部内組織となっている事例も増えてきた。

日本で開催された国際会議呼称の現状
日本での国際会議の呼称はどうか、実際に開催された国際会議データの中で登場する各国際会議の呼称の使われ方の状況を調査、そこから国際会議データへの理解を深める手掛かりがないかを探ってみたい。

JNTO国際会議統計2019年資料編には3,621件の国際会議データに会議名と分野、開催都市、参加国数、同人数、外国人参加者数が掲載されている。ただ、掲載された名称は日本語の会議名から英語のみの名称などさまざまで一様ではない。英語名称を理解するには一定の学術英語の知識も必要となる。主催者がそれぞれの学術的、専門的立場で開催趣旨に沿った、参加者に伝わりやすく集客につながる独自名称を考案、○○会議などの呼称をつけているようだ。

 


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