1973年に創立されたSITE (Society for Incentive Travel Excellence)は、 世界84ヵ国に29のチャプターを擁し、 2,000名以上の会員が参画するインセン ティブ旅行に特化したプロの組織だ。

Connections 、Creativity、Trust（信頼）、Results（結果）を生み出すことを価値とするSITE。先ごろ、2018年のSITE会長であり、イタリアのeventsin & out 社のPresident- C.E.O.であるAnnamaria Ruffini氏が来日。7月19日、 帝国ホテル（東京）で日本のSITE会員との朝食会が行われて、活発な意見交換が持たれた。本誌では、Annamaria Ruffini会長にインバウンドのインセンティブ拡大に向けた課題や日本の強みを聞いた。

―　日本がインバウンドのインセンティブグループ受入れを拡大するために、取組むべきこと、留意すべきことについてお聞かせください。

SITEのバイヤーへの調べでは、インセンティブ旅行にかける一人当たりの平均経費は3,000ドル（2016年）から2017年は4,000ドルへの増加と報告されています。しかしその一方で、マネジメントにかけるコストを削減するバイヤーは、2015年の73％から2016年には78％、2017年には80％と年々増加し、2016年の33％から2017年は41％のバイヤーが、より安価なデスティネーションを選択するとしています。

このような中、日本はまず「コストの高いデスティネーションである」という、世界の関係者の一般的な考え、イメージを覆すことが必要です。実際に私自身も、日本はコストのかかるデスティネーションというイメージを持っていました。しかし、今回、日本での2週間の滞在で感じたことは、ミラノやパリ、ロンドン、ニューヨークと変わらない価格帯であるということです。しかも日本は、非常に高品質のハード・ソフトを提供し、バイヤーが望むより創造的、革新的なイベントデザインを成せるデスティネーションであるということでした。

2つ目は、やはり言葉の壁です。もちろん高級ホテルチェーンのスタッフは流暢な英語を話しますが、ローカルでは難しい場面があります。しかし誤解しないでください。コミュニケーションの基本として、言葉が通じることは重要です。しかしそれ以上に、私を感動させてくれたのは、日本の方々のオープンマインドな対応です。巧みに英語を話せなくても、日本の方々は外国人に対して一生懸命に対応してくれることです。前回、私が日本を訪れたのは22年前でしたが、今回の訪問で日本が大きく変わった点は、外国人に対する接し方や対応でした。先ほども申し上げたように、旅行者に対して非常にフレンドリーで、しかも丁寧。困っている外国人に対して、何とか助けようと懸命です。

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